エム・シーシー食品について
会社概要
ごあいさつ
エム・シーシー食品株式会社は、神戸の調理食品専業メーカーとして、常に「安全で美味しい」食品の提供をお約束いたします。
そのため、兵庫県産バジル生産への取り組みをはじめとして、こだわりの原材料調達にむけた歩みを進めてまいります。
お客さまにきっとご満足いただける豊富なラインナップの調理缶詰・レトルトパウチ・冷凍食品を取りそろえ、食文化の担い手として皆さまのお役に立ちたいと願っております。
代表取締役会長 水垣宏隆
「味の感動を伝える─。」との企業理念は、1923年の創業以来変わることなく当社のDNAとして現代へと色濃く受け継がれています。創業100年の歴史は、原材料や製法など商品開発の様々な場面に息づいており、ひとつひとつの商品に込めたこだわりのストーリーは、歴史という裏付けともに確実に磨き上げられていると自負しています。
これからも皆さまの「食」をより豊かにできるよう、様々な食文化の創造に向け邁進してまいります。
代表取締役社長 水垣佳彦
概要
- 代表取締役会長
- 水垣宏隆
- 代表取締役社長
- 水垣佳彦
- 本社住所
- 〒658-0023
神戸市東灘区深江浜町32番 - 資本金
- 9,000万円（非上場）
- 設立
- 1954年（昭和29年）1月
- 売上
- 売上149億円（2025年8月期）
- 従業員
- 従業員311名（2025年10月時点）
新しい食のトレンドメーカー
エム・シーシー食品は「味の感動」を作り続けています。
港町・神戸で生まれたエム・シーシー食品は、常に時代を先取りしたチャレンジ精神で調理食品のパイオニアとして他社にない商品を次々に発表してきました。1950年代の「プレザーブタイプのいちごジャム」、60年代の「調理カレー，シチュー，ミートソース缶詰」、70年代の「ナイフとフォークで食べる調理冷凍食品，クリームコロッケ」、「湯せんするだけで焼き立ての味が楽しめる調理冷凍ハンバーグ」、80年代の「調理レトルト食品群」、90年代にはイタリア料理ブームを先取りした「冷凍ピッツアシリーズ」、「スパゲッティ，パスタソース」、など。
最近では、業務用商品で培ったプロの技を家庭用商品に取り込み、より多くの方々に「本物の味」の醍醐味・感動をご家庭でも手軽に味わっていただけるようになりました。「100時間かけたビーフカレー」などの「100シリーズ」、バラエティ豊かなパスタソースシリーズ「ラ・クッチーナ」、クラムチャウダーをはじめとする「朝のスープシリーズ」など手間と時間を惜しげなく費やし、独自のレシピと調理技術そして新鮮な素材を活かして仕上げました。特に「味道・丹波黒」は、エム・シーシー食品の半世紀以上に亘る最高の缶詰技術の粋を結集した逸品です。
エム・シーシー食品は、食のトレンドをすばやくキャッチし、プロのキッチンの調理手順・伝統を受け継ぎ、「世界の味と食文化を日本へ、日本の味と食文化を世界へ」発信してまいります。
当社の社訓
- 一、何故かどうすればの積極的な考え方で日々の仕事に体当たりする。
- 一、製品は我々の分身であるとの信念で一つ一つの作業をおろそかにせず魂を打ち込む。
- 一、エム･シーシーの“世界の味”は安全で美味しいという自信ある製品をつくりお客さまの健康に奉仕する。
- 一、会社の繁栄と社員の幸福とが一致する経営をする。
当社の品質方針
- a. 製品の品質向上に努めあらゆる点で他社よりすぐれた商品づくりをする。
- b. 協創の精神のもとほんもののおいしさを真摯に追求し食文化の担い手として社会に奉仕する。
- c. 法令遵守（コンプライアンス）を徹底するとともに環境を守り資源を大切にする商品づくりに取り組む。
- d. 顧客満足を追求する事により会社の繁栄と社員の幸福とが一致する経営をする。
- e. 要求事項への適合及びＱＭＳの有効性を継続的に改善する。
当社の食品安全方針
- a) 当社の経営理念に基づき、安全・安心で環境・資源を大切にする商品づくりに努める。
- b) 社内のコミュニケーション・教育訓練を通して食品安全・品質文化を醸成し、食品偽装、食品事故防止に努める。
- c) 適用される法令を遵守するとともに、外部とのコミュニケーションを図り、顧客が要求する食品安全事項を満たす。
- d) 食品安全マネジメントシステム(FSMS)要求事項への適合及び有効性を継続的に改善し、顧客満足の向上に努める。
エム・シーシー食品の品質システム
一般事業主行動計画の策定について
次世代育成支援対策推進法・女性活躍推進法に基づき、社員ひとりひとりが能力を発揮し、仕事と生活の調和を図り働きやすい職場環境を実現するために以下の一般事業主行動計画を策定しました。
計画期間 ２０２６年４月１日～２０３１年３月３１日まので５年間
（女性活躍推進法 職業生活に関する機会の提供に関する目標）
目標1：女性の管理職を目指す環境づくりとして、女性係長（又は主任）職比率を40％以上とする。
＜対策＞
● 2027年9月～ 社員個人に対してキャリア意欲を高めるため、研修や情報提供等を行う。
● 2028年9月～ 管理職候補となる社員対象に、社内外ロールモデルとの交流の場を設け活躍意識向上の醸成を行う。
（女性活躍推進法 職業生活と家庭生活との両立に関する目標）
目標2：男性社員（正社員）の育児に関わる休暇・休業取得において、100％を目指す。
＜対策＞
● 2026年9月～ 各種制度や取得状況に関する情報を定期的に社内発信し、育児への参加意識向上を図る。
介護を含めた相談窓口を再度周知し、適切なタイミングで適切なアドバイスを受けられる体制の整備。
● 2027年3月～ 制度取得者の事例紹介を行い、自主的かつ前向きに制度を活用できる社内風土の醸成を進める。
（次世代育成支援対策推進法に基づく目標）
目標3：次世代を担う若者や子どもへ育成支援を行う。
＜対策＞
● 2026年9月～ 現在実施している活動内容を整理し、社内周知を行う。
● 2027年3月～ 各種インターンシップ、課外活動の受け入れを通じ、若者や子どもの社会参画への意欲向上に貢献する。